国内の河川の事例をもとにした治水のあり方を題材に、地理的な内容がおもに訊かれている。

問１　①「日本海側・山脈に源を持つ河川」・②大雨が原因ではない・③６月下旬～９月下旬以外の時期、という条件から、春に大量の雪が溶けて下流に一気に流れ込み水害を起こす場合があることが思い起こされるだろう。

問２　霞堤を用いた治水の例としては、武田信玄が釜無川に築いた「信玄堤」や石川県・取手川の堤などがある。

問３　(１)　出雲大社があることでも知られる島根県。
　　　(２)文中に手掛かりが示されているので利用しよう。まず、砂鉄採取のために「かんな流し」という山を削る方法がとられていた、とある。これは川や水路の流れの破砕力を使って砂鉄を分離するというものであり、禿げ山が多かった理由と考えられる。取り出した砂鉄は木炭を用いて低温で還元する「たたら製鉄」という手法で鉄にされるのだが、そのために多くの木が伐採されたことも禿げ山が多かった原因であろう。さらに、木材は瀬戸内地方の塩田で海水を煮出すためにも使われていたことを付け加えてもよいだろう。

問４　海岸線では河川により土砂が供給されて堆積してゆくのと同時に海の波による浸食も起きている。分水河口付近では新たな土砂の供給で堆積が起きて海岸線が伸びる一方で、信濃川の河口では土砂の供給が減って浸食が勝り、海岸線が後退することが予測される。

問５　戦後の治水事業の成果として、水害による死者数は大幅に減少している。一方、被害額についてはあまり減っていない。これは文中に、川沿いの低地が新たに宅地や商業地などとして利用されるようになったと書かれているとおり、洪水で建物や交通インフラ・住人などへの被害が大きくなり、かつて多かった水田などの農地よりも被害額が増えたものと考えることができる。

問６　(１)　2000年ころまで2％程度だったが、近年は1％ほどと半減している。
　　　(２)　本文最後から２番目の段落で、大雨の年間回数が増え氾濫の危険性が高まっていること、治水の基盤が集中して建てられた高度成長期から50年あまりが経過し老朽化した施設の維持管理や改修の問題が生じていることが指摘されている。しかし、(１)でみたとおり治水関係費が半減している現状があり、増加が予想される大雨に対する施策や改修の予算をどう確保するかという問題がある。　　

問７　(１)　ハザードマップは住民へ向けた情報である。自分たちの住んでいる場所が洪水・浸水の予想地域に含まれているか、含まれているとしたら被害(水位)はどの程度かが、もっとも知りたいところであろう。
　　　(２)　他には火山の噴火や地震被害のハザードマップなどが考えられる。火山であれば火山灰や噴石の被害がどの範囲まで及ぶか、火砕流や溶岩の到達範囲はどこまでかなどが予測できれば、避難する方向や距離の計画が立てられる。実際に地図上で示されることで、被害の大きさや範囲を具体的にイメージできるのは、災害に対する意識を高めることにもなるだろう。