2016年度　私大入試変更点

2016年　首都圏主要私立大学　主要変更点

① インターネット出願の導入
関西の近畿大が志願者数で全国1位となった要因であるネット出願はさらに拡大している。ネット方式は導入と同時に紙の出願を廃止するケースと、紙と併用するケースの2タイプある。16年から採用する主な大学では青山学院大・国際基督教大・東京理科大・明治大などは紙の願書廃止、学習院大・専修大などは併用となっている。また15年入試では併用だったところが、ネット出願のみに変わっているケースもある。ネット出願は、大学側にはコスト削減、受験生側には記入ミスをチェックでき、締切日の深夜ギリギリまで出願可能という、双方にメリットがあり、将来的にはネット方式一本になる時代が来るだろう。

② 英語の外部検定試験の導入
上智大学と日本英語検定協会が共同で開発したTEAP（ティープ Test of Englishfor Academic Purposesの略）など、英語の外部検定試験を利用する選抜方式の導入が増えている。TEAPは上智大・立教大が2015年に引き続いて利用学部を拡大、新規では中央大・青山学院大・東京理科大（経営）・神田外語大・獨協大などが導入対象になっている。さらにTEAPのHPによると、2017年以降では、早大・明治大、国立の筑波大などがいくつかの学部で導入を検討している。

③ センター利用の導入
私大のセンター利用は、今に始まったことではないが、有力大学では依然多い。ここ数年、新規実施と廃止が入り乱れてきたが、16年度はまた増加傾向が見られる。新方式の導入と募集回数増の2タイプがある。私大にとってセンター利用は最もコストのかからない「美味しい」選抜方式だ。今話題の入試改革で、もしセンター試験が廃止された場合、このシステムが存続するかどうかで、かなりの経営的な影響が出てくる。これはほとんど議論されていないが、実は新テストをめぐる大きな問題点の1つである。

《首都圏主要私大の主要変更点》

■青山学院大
＊インターネット出願を導入する。
＊文（英米文）の一般C方式、地球社会共生・総合文化政策の一般B方式で、英語の外部検定試験を導入する。
＊総合文化政策の一般A方式で公民の選択が可能になる。
＊地球社会共生でセンター利用入試を実施する。
■学習院大
＊インターネット出願を導入する。
＊国際社会科学部（国際社会科学科200名）を新設する。
＊理（物理・化学・数学・生命科学）で理科の指定科目が変更になる。
■北里大
＊獣医（獣医）の公募推薦で1浪も出願可能になり、一般入試が前期・後期の2回になる。
＊獣医（生物環境科学）でセンター利用の後期を実施する。
＊医の募集人員を変更する（一般入試を5名減らし、指定校推薦を5名増やす）。
■杏林大
＊インターネット出願を導入する。
＊外国語・総合政策・保健（看護―看護学を除く）が八王子キャンパスから三鷹キャンパスに移転する。
■慶應義塾大
＊経済の募集人員を「A方式480人→420人、B方式240人→210人」に削減する。
＊経済でPEARL入試（4年間一貫して英語で経済学を学ぶ9月入試）を導入する。
■國學院大
＊全学でV方式（センター利用）Ⅱ期を実施し、C日程（センター併用）を廃止する。
＊法でV方式･A日程の入試成績に、エントリーシート･調査書の評価を加えて総合判定する「法学部特別選考」を導入する
＊人間開発のB日程を2科目から3科目に増やす。
■国際基督教大
＊インターネット出願を導入する。
■芝浦工大
＊センター利用入試で、英語のリスニングが必須になる。
＊システム理工（機械制御システム）が2教科から3教科になる。
■上智大
＊TEAP利用型入試の基準スコアを変更する。
＊外国語（英語）のTEAP利用型で2次試験を廃止する。
■成蹊大
＊文でセンター併用のP方式（国公立併願アシスト入試）を実施する。
＊経済のセンター利用で、3月実施のM方式（多面評価型入試）を実施する
■専修大
＊インターネット出願を導入する。
＊7学部で定員増となる（文660→674人、法700→715人、経済680→695人、経営530→542人、商660→675人、人間科学190→194人、ネットワーク情報230→235人）
＊スカラシップ入試で志望理由書提出を廃止する。
＊入試出願前予約採用型奨学金制度を新設する（200人を採用。首都圏の1都3県以外の出身者が対象）。
■中央大
＊総合政策で「プロフェッショナルコース」を廃止。また、同学部の統一入試4教科型を廃止する。
＊法のセンター利用単独方式前期で、3教科型を実施する。
＊経済の特別入試が、従来の2つの選抜方式にTEAP利用型などを加え、4つの選抜方式となる。
■東海大
＊医でインターネット出願を導入する。
＊医でセンター利用入試（前・後期）を実施する
＊健康科学（看護）のセンター前期・一般A方式で理科の指定科目が変わる。
■東京理科大
＊インターネット出願を導入する。
＊経営にビジネスエコノミクス学科（160名）を新設、「グローバル方式」で英語の外部検定試験を導入する。
＊経営は定員を増やし、キャンパスを久喜から神楽坂に移転する。
■東洋大
＊文（東洋思想）がセンター利用で後期3教科ベスト2を、一般で中期3教科をそれぞれ導入する。文（日本文学文化）がセンター利用で前期3教科ベスト2を廃止し、一般で中期3教科国語重視を実施する。その他の学科でもセンター利用、一般で新規実施がある。
＊法（法律）でセンター利用前期に5教科型を、一般で前期3教科国語重視をそれぞれ実施する。法（企業法）は前期4教科・前期3教科英語重視を導入する。
＊経済のセンター利用前期3科目型で英語外部試験を実施する。
＊経営（経営）のセンター利用で前期3教科英語重視を、一般で前期4教科をそれぞれ実施する。
＊理工（生体医工）のセンター利用で前期3教科理科重視を、一般で前期3教科理科重視をそれぞれ導入する。
＊ライフデザイン（人間環境デザイン）の一般入試で「実技入試（実技のみで判定）」を導入する。
■日本大
＊スポーツ科学部（競技スポーツ学科300名）を新設する。
＊危機管理学部（危機管理学科300名）を新設する。
＊文理学部の地球システム科学科を地球科学科に、物理生命システム科学科を生命科学科に、それぞれ名称変更する。
＊文理（心理）でC方式第2期を廃止する。
＊国際関係でA方式3期を廃止する。
＊理工の一般推薦（公募推薦）の出願条件で、1浪までが現役のみになる。
＊医の一般でN方式を導入する。
■法政大
＊グローバル教養でT日程を導入する。
＊グローバル教養、現代福祉、生命科学、スポーツ健康、人間環境、情報科学で英語外部試験利用入試を導入する。
＊社会のセンター利用入試でC方式（5教科）を新規実施し、B方式4科目型を廃止する。
＊経済で英語外部試験利用自己推薦特別入試を導入する。
＊経営（経営戦略）・キャリアデザインでグローバル体験公募推薦入試を導入する。
＊情報科学で公募制推薦を導入する。
■明治大
＊ネット出願を導入する。
＊法で一般選抜の募集人員を350人から330人に減らす。
＊政治経済（地域行政）でセンター利用後期を廃止する。
＊商のセンター利用入試で、募集人員を「前期6科目方式15人→25人、後期18人→25人」に増やす。
＊総合数理・工でも学科ごとに募集人員の変更がある。
■立教大
＊全学部日程で英語外部試験を活用したグローバル方式を導入する。
＊異文化コミュニケーションの定員を115名から130名に増やす。
＊社会・異文化コミュニケーションで国際コース選抜入試を導入する。
＊理のセンター利用4教科型の国語が近代以降の文章のみになる。
■早稲田大
＊文・文化構想でセンター利用入試のみで判定する方式（5教科6科目）を追加する。募集人員は「文＝センターのみ・従来の併用型、各25人、文化構想＝センターのみ・従来の併用型、各35人」となる。
＊政治経済のAOをグローバル入試と改称し、日程・出願資格・試験方式を変更する。
＊商でセンター利用入試を「6～7科目→5～6科目」に減らす。
＊創造理工（総合機械工）で高校生科学技術チャレンジ入試・日本学生科学賞入試・物理チャレンジ入試を廃止する。

情報提供：安田教育研究所