｢歴史｣単元(２問のみ｢地理｣単元)｡｢日本でおもに信仰されてきた『神道』『仏教』､さらには『儒教』『キリスト教』などといった宗教と日本人とのつながりについてのリード文｣からの出題。｢原始～現代｣までにわたり､｢絵図｣｢写真｣｢史料｣｢地図｣などに関して多種多様な｢設問｣が並んでいる。基礎的問題が多いのだが、多くの諸君が苦手な｢文化史｣中心ということもあり、中にはドキッとするような｢難問｣が紛れている。以下、いくつかを確認してみよう。

[問７]  ｢下線部についての選択肢設問｣(４択)。

下線部(キ)｢16世紀、ヨーロッパから日本に伝えられたのがキリスト教｣について、｢キリスト教が伝わったときの日本の状況｣の説明を答える。｢あいまいな知識｣だと｢正答がない｣ということにもなりかねない。各選択肢の｢正誤判別｣をしていく。

(あ)｢ヨーロッパの人たちが、日本と中国の貿易を中継｣⇒確かに｢南蛮貿易｣の頃だが、｢中継貿易｣といえば｢琉球王国｣では？……⇒たとえば、｢ポルトガル｣は｢マカオ｣(中国南東部)を拠点として｢日本･中国･東南アジア｣との間で｢中継貿易｣を行っていた＝｢適切｣

(い)｢日本では、室町幕府が安定した統治を続けていた｣⇒確かに｢室町時代｣(1336～1573年)だが？……⇒｢応仁の乱｣(1467年～)以降、｢戦国時代｣となり｢室町幕府｣は｢山城国｣(京都府の一部)を支配していただけ＝｢不適切｣

(う)｢中国はフランシスコ･ザビエルを派遣して｣⇒これは即決⇒｢イエズス会｣の｢ザビエル｣を｢中国が派遣｣するわけがない＝｢不適切｣

(え)｢フランシスコ･ザビエルは幕府から長崎に行くことを命じられた｣⇒確かに､｢ザビエル｣は｢平戸｣(長崎県)を拠点としたが？……⇒無論、｢幕府から｣｢命じられた｣ということはあり得ない＝｢不適切｣｡

よって、｢答え｣は(あ)だ。｢あいまいな知識｣で｢正誤判別｣が危うい時は、｢消去法｣も適切に活用すること。

〈時間配分目安:１分以内〉

[問９]  ｢下線部についての選択肢設問｣(４択)。

下線部(ケ)｢孔子を祖とする儒教｣について、｢関連のある言葉｣を答える。何やら知っているような｢言葉｣ばかりなのだが、｢出典｣が明示されておらず｢特定｣することがままならず……といった感じか？　各選択肢を確認する。

(あ)｢はじめに神は天と地を創造された。…｣､(い)｢慈悲あまねく慈愛深き神の御名において、…｣､(う)｢祇園精舎の鐘の声、諸行無常の響きあり。…｣､(え)｢子曰く、学びて時に之を習う、亦(ま)た説(よろこ)ばしからずや｡…｣｡どうだろうか？　(う)は｢平家物語｣だと、先ずは特定できなくてはいけない。次に、｢儒教｣の｢孔子｣が｢神｣だというのは｢違和感｣があるはずだ。そう、｢答え｣は(え)だ。これは｢孔子｣と弟子たちの言行をまとめた｢論語｣の一節だ。

たとえ｢知らないこと｣であっても、｢自らの知識｣を総動員して判別していくという試みが重要だ。

〈時間配分目安:１分〉

[問11]  ｢下線部に関しての資料読み取り不適切選択肢設問｣(４択)。

下線部(サ)｢天皇を中心とする政治｣に関連して示されている｢法典｣(皇室典範)について、｢読みとれること｣として｢適切でないもの｣を答える。｢条文｣と正確に照合して各選択肢を｢判別｣していく。

(あ)｢女性は絶対に天皇として即位できない｣⇒｢第一条｣に｢皇位は、男系の男子が継承｣とある＝｢適切｣

(い)｢皇太子であれば必ず皇位を継承する｣⇒｢第三条｣に｢皇位継承の順序を変えることができる｣とあるということは｢必ず｣ではない＝｢不適切｣

(う)｢皇太子の即位は天皇の亡くなった直後に行われる｣⇒｢第四条｣に｢天皇が崩じたときは､皇嗣が直ちに即位する｣とある(｢崩じた｣＝｢亡くなった｣､｢皇嗣｣＝｢皇太子｣)＝｢適切｣

(え)｢天皇が未成年のときに摂政を置くことができる｣⇒｢第十六条｣に｢天皇が成年に達しないときは摂政を置く｣とある＝｢適切｣｡

よって、｢答え｣は(い)だ。

尚、2017年６月に｢天皇陛下の譲位を可能にする特例法｣が成立している｡これにより､これまで認められていなかった｢天皇の生前退位｣が可能となった。来年度の｢時事問題｣として要チェックだ。

〈時間配分目安:１分半〉

[問12]  ｢下線部に関しての選択肢設問｣(４択/複数完全解答)。

下線部(シ)｢近代の戦争｣に関連して、｢日露戦争｣の｢講和条約｣の内容として｢適切なもの｣を｢すべて｣答える。要は｢ポーツマス条約｣の内容という｢基礎的問題｣なのだが、｢すべて｣答える必要があるので、慎重に｢判別｣したい。

(あ)｢賠償金を払ってもらう｣⇒｢賠償金｣は得ていない(そのために｢日比谷焼打事件｣などが起きた)＝｢不適切｣

(い)｢南満州の鉄道･鉱山の権利を譲られる｣⇒｢旅順｣｢大連｣などの｢租借権｣とともに｢南満州鉄道の諸権利｣を獲得した＝｢適切｣

(う)｢日本における治外法権の廃止が決まる｣⇒｢治外法権廃止｣の｢条約改正｣は､｢日清戦争｣直前(1894年)に｢陸奥宗光外務大臣｣により成功している＝｢不適切｣

(え)｢大韓帝国(韓国)の政治を日本が指図することを認める｣⇒日本の｢朝鮮半島｣における｢優越権｣が認められた＝｢適切｣｡

したがって、｢答え｣は(い)(え)となる。｢複数完全解答｣では、細部にまで配慮することが求められる。

〈時間配分目安:１分半〉

[問14]  ｢下線部に関しての組み合わせ選択肢設問｣(８択)。

｢地理｣単元。下線部(セ)｢神道にも仏教にもあまりこだわらず｣に関連して、示されている(Ａ)｢出雲大社｣･(Ｂ)｢川崎大師｣･(Ｃ)｢伏見稲荷｣･(Ｄ)｢熊野三山｣の｢神社仏閣｣は、それぞれ｢神社｣か｢寺院｣かを(あ)～(く)の｢組み合わせ｣の中から答える。

意表を衝く問題だ。まさに、普段の私たちは｢神社か寺院か､などのこだわり｣はあまりない。意識すらしていない。さあ、困った！　が、何とかする他ない。さすがに、｢出雲大社｣が｢神社｣だということは知っているはず。これで、４択になった。次に、｢大師｣⇒｢弘法大師｣＝｢空海｣⇒｢真言宗｣＝｢寺院｣で､(う)(え)の２択にしたい。

さらに、｢稲荷｣⇒｢お稲荷さま｣＝｢神社｣だと判別できれば、｢熊野三山｣を知らなくても､｢答え｣は(う)だと特定できる。尚、｢熊野三山｣とは、和歌山県の熊野地方にある｢熊野本宮大社｣｢熊野速玉大社｣｢熊野那智大社｣の３つの｢神社｣のことだ。

｢組み合わせ選択肢設問｣では、先ず分かりやすい｢事項｣で一部を特定し、選択肢を｢消去｣していくことがポイントだ。

〈時間配分目安:２分〉

｢地理｣単元(２問のみ｢時事｣単元)｡｢2016年８月リオデジャネイロオリンピック開催｣という｢時事ネタ｣を切り口とした｢日本政府が『ビジット･ジャパン･キャンペーン』を打ち出し、増加している外国人観光客に関するリード文｣からの出題。｢統計資料｣｢地図｣｢図版｣｢写真｣などについて、多彩な分野の｢地理的知識｣が問われている。ベーシックな問題が多いのだが、｢組み合わせ選択肢｣が紛れているので混乱しないようにしたい。以下、いくつかの｢設問｣を検証する。

[問１]  ｢下線部についての不適切選択肢設問｣(４択)。

｢世界地理｣｡下線部(ア)の｢ブラジル｣について示されている｢説明｣として｢適切でないもの｣を答える。｢時事的要素｣もありポピュラーな｢ブラジル｣だが、油断せずに各選択肢を｢判別｣していきたい。

(あ)｢赤道が国土を通過｣｢アマゾン川流域には多種多様な動植物｣⇒誰もが｢納得｣のはず＝｢適切｣

(い)｢人口が５万人超｣｢ポルトガル語を使う人が多い｣⇒両方とも一瞬｢？｣かも。ここは落ち着いて記憶をたどりたい。｢人口｣は｢約２億人｣(2.08億人で世界第５位、ちなみに、日本は10位)､中南米の｢公用語｣は｢スペイン語｣が多いが、｢ブラジル｣は｢ポルトガル語｣＝｢不適切｣

(う)｢横浜市とリオデジャネイロとの距離は約２万ｋｍ｣⇒｢ブラジルは地球の反対側｣と覚えているに違いない＝｢適切｣

(え)｢コーヒー豆の世界的生産国｣｢農園労働者として多くの日本人が移住｣⇒これも｢常識｣(のはず)＝｢適切｣｡よって、｢答え｣は(い)｡　｢世界各国の人口ランキング｣は覚えておきたい。

〈時間配分目安:１分〉

[問２(１)]  ｢下線部についての統計資料読み取りの不適切選択肢設問｣(４択)。

下線部(イ)｢日本を訪れた外国人旅行者数｣について示されている｢経年推移｣(2003～2015年)の｢グラフ｣に関しての｢説明｣として、｢適切でないもの｣を答える。｢グラフ｣には、(Ａ)｢2003～07年↗｣､(Ｂ)｢08～09年↘｣､(Ｃ)｢10～11年↘｣､(Ｄ)｢12～14年↗｣という｢期間別の増減｣が｢矢印｣で示されている。各選択肢を確認する。

(あ)｢(Ａ)の増加は、アジア諸国の経済成長の影響｣⇒｢中国｣を筆頭に東アジアの｢新興諸国｣は21世紀に入ってから急激な経済成長を遂げている＝｢適切｣

(い)｢(Ｂ)の減少は、アメリカのサブプライムローン問題から発生した世界同時不況の影響｣⇒｢サブプライムローン問題｣の象徴が｢リーマン･ショック｣(2008年)だと知っていたい＝｢適切｣

(う)｢(Ｃ)の減少は、巨大地震と津波による原子力発電所からの放射性物質放出の影響｣⇒無論、｢東日本大震災｣(2011年)による｢福島第一原発事故｣＝｢適切｣

(え)｢(Ｄ)の増加は、金融政策によって円高が進んだことやＬＣＣの就航が増えた影響｣⇒｢ＬＣＣ｣(格安航空会社)は｢増加要因｣だが、｢円高｣はどうか？　｢外国人旅行者｣にとっては｢不利｣になるはず(｢円高｣⇔｢円安｣の｢メリット｣⇔｢デメリット｣は混乱しやすいので要注意)＝｢不適切｣。

したがって、｢答え｣は(え)だ｡　｢直接的な知識｣を多角的に結びつけて｢判別｣することが肝要だ。

〈時間配分目安:１分〉

[問５]  ｢下線部についての組み合わせ選択肢設問｣(６択)。

下線部(オ)｢プランクトンを多く含む海流｣について､｢このような性質｣を持つ｢２つの海流｣の｢組み合わせ｣として｢適切なもの｣を答える。典型的な｢ひっかけ問題｣だ。多くの諸君が､｢プランクトンを多く含む海流｣⇒｢潮目｣＝｢日本海流･千島海流｣と瞬時に反応するに違いない。だが、待ってほしい。問われているのは、｢プランクトンを多く含む海流｣の｢組み合わせ｣だ。｢暖流｣(日本海流)と｢寒流｣(千島海流)でいいのか？　落ち着いて考えてみたい。そう、｢寒流｣の方が｢暖流｣よりプランクトンが豊富に決まっているではないか。

よって、｢答え｣は｢千島海流･リマン海流｣となっている(お)となる。入試本番の逸(はや)る気持ちは分かるが、急がば回れ、冷静に｢設問内容｣を正しく理解することが重要だ。

〈時間配分目安:１分〉

｢公民｣単元｡｢社会のルールや規制について､『法律』『法治国家』『刑罰』『裁判所』『道徳』といった視点から説明したリード文｣からの出題。｢政治分野｣の｢基礎的問題｣の中に､単なる｢知識｣のみではなく｢思考力｣が問われる難易度の高いものが混在している。以下、いくつかの｢設問｣を検討する。

[問１]　｢空所補充の事項記述設問｣(全２問/ともに｢漢字指定｣)。

ふたつの｢空所｣ともに３か所ずつある。１か所だけで考えていたのではなかなか特定できないので、何か所かを組み合わせて事項を判断していきたい。確認する。

｢一連の(　１　)制度改革が進み、裁判員制度が導入｣＋｢(　１　)権の独立が維持される｣⇒(　１　)＝｢答え｣は｢司法｣､｢国民の意思でつくられた法律によって(　２　)を行使する｣＋｢国会が立法府として機能しているが、その(　２　)は主権者である国民に由来する｣⇒(　２　)＝｢答え｣は｢権力｣となる。

｢空所補充｣に限らず、｢リード文｣は直接問われている部分だけではなく、全体をしっかりと捉えることが重要だ。

〈時間配分目安:２分〉

[問３]  ｢下線部についての選択肢設問｣(４択)。

下線部(イ)の｢法律を身近なものとして意識できるような取り組み｣として､｢2000年以降に始まったもの｣を答える。意外と落とし穴かも知れぬ。各選択肢を確認する。

(あ)｢自分が直接関係のない裁判も傍聴できる｣､(い)｢裁判所を見学することが許可されている｣､(う)｢犯罪被害者や遺族が裁判で意見を述べることが許されている｣､(え)｢衆議院議員選挙の時に、最高裁判所裁判官を審査する権利が国民に与えられている｣｡

あれ？　これら全ての｢取り組み｣は行われているのではないか？　その通りだ。｢設問｣をよく確認したい。｢2000年以降に始まったもの｣となっている。したがって､｢2008年に導入された被害者参加制度｣により始まった(う)が｢答え｣となる。当然ながら、｢設問｣は｢一言一句｣もらさずに捉えておくこと。

〈時間配分目安:１分〉

[問８]  ｢下線部についての抜き出し設問｣(｢15字以内｣指定)。

下線部(キ)｢道徳という基準｣について､｢従わなければ道徳的には非難されるが、法律的な罰を受けることはないと言える事例｣を､｢リード文中｣から｢15字以内｣で抜き出して答える。｢法律的な罰を受けることはない｣といわれても、全ての｢法律｣を知っているわけではないので分かるはずがない。確かに、誰でもそうだ。だからこそ、｢常識的｣に考えていきたい。

具体的な｢ルールの事例｣が示されているのは｢リード文｣の最初だ。そこに、電車利用時の事例として、｢電車から降りる人を優先すること｣とある。まさに｢モラル(道徳)｣であり、従わなくても｢法律的な罰を受けることはない｣と判断できるはずだ。｢字数｣も合致するので、これが｢答え｣になる。本校では、｢常識的｣に｢思考｣し判断することも必要だと心得よ。

〈時間配分目安:２分〉

｢公民｣および｢時事｣単元｡｢選挙における『平等』｣に関して示されている２つの｢統計資料｣からの出題。

｢政治分野｣の｢長文説明記述｣１題。以下、確認する。

[設問] ｢資料読み取りの条件付き説明記述設問｣(｢120字以内｣指定)。

｢日本の国政選挙では地方に住む高齢者の声が国会に届きやすいという指摘がある｣が、｢なぜそのようなことがいえるのか｣､また、｢そのような問題点｣について｢どのような対策がとられているのか｣を｢120字以内｣で説明する。

｢条件｣は､日本地図上に示された｢人口分布｣と｢各都道府県の参議院選挙区の定数｣を表した[図８]と、｢各都道府県の年齢階級別人口割合(｢20～34歳｣と｢65歳以上｣)｣を示した[表３]とをふまえること。｢設問の趣旨｣に即して｢２つの資料｣から何を読み取るかがポイントとなる。その際、｢どのような対策｣ともあるので、｢最近の選挙制度改革｣といった｢時事的要素｣も意識しておく必要がある。

｢資料｣を確認する。[図８]からは、｢人口が集中する都道府県の議員定数は確かに多くなっているが、決して人口に比例しおらず、その結果、｢地方｣の方が｢都市部｣よりも｢議員の数が多い｣という｢一票の格差｣の問題が生じていること、そして、その解消のための｢対策｣として、｢鳥取県と島根県｣｢徳島県と高知県｣が｢合区｣となったことも分かる。また、[表３]からは、｢65歳以上｣の｢高齢者｣の｢人口割合｣が高いのは､｢東北地方｣｢中国･四国地方｣などの｢都市部よりも議員の数が多い｣地域だということ、反対に｢20～34歳｣の｢若年層｣は｢一票の格差の問題が生じている都市部｣に多いことも読み取れる。

｢地方に住む高齢者の声が国会に届きやすい｣の｢なぜか？｣⇒｢地方ほど高齢者の人口割合が高い｣｢都市部よりも議員の数が多い｣といった｢理由｣だ。また、｢そのような問題点｣の背景には｢一票の格差の問題｣がある。そして、｢どのような対策｣⇒｢鳥取県と島根県｣｢徳島県と高知県｣の｢合区｣､さらには｢選挙権年齢の引き下げ｣もある。こうした要素を｢過不足なく｣まとめていくことになる。

本校恒例の｢長文説明記述｣では｢資料読み取り｣が頻出なので、何をどのような視点で読み解いていくかを徹底して練習しておきたい。